X、Facebook、InstagramなどのSNSやブログ、YouTubeなどの動画投稿サイトをはじめとするソーシャルメディアは、今や私たちの日常生活に欠かせない存在となっています。その一方で、ソーシャルメディアの影響力はビジネスの世界にも急速に拡大しています。特に、マーケティングの分野ではその利用が進んでおり、BtoB企業でも積極的に活用されています。しかし、SNSを活用したマーケティング手法である「ソーシャルメディアマーケティング」には、運営がマンネリ化しやすい、顧客の興味を惹くのが難しいという問題があります。
そこで今回の記事では、BtoB企業におけるソーシャルメディアマーケティングの成功事例と、成功のためのポイントについて解説します。ぜひ貴社の認知とブランディングの強化、PR活動、リード獲得にお役立てください。
ソーシャルメディアとは、インターネットを通じて情報を発信・受信したり、相互にコミュニケーションを取ったりできるメディアの総称です。個人や企業のブログ、X（旧：Twitter）、Facebook、InstagramなどのSNS、YouTubeなどの動画共有サイト、LINEなどのメッセージングアプリなどが、代表的な例として挙げられます。現在では、LINEやYouTubeなども、SNSに分類されることも多く、ソーシャルメディア=SNSという考えをする人も少なくありません。
ソーシャルメディアマーケティングとは、前述したSNSや自社ブログ、動画共有サイトなどのソーシャルメディアを活用したマーケティング活動を指します。
総務省の調査「令和5年 情報通信に関する現状報告の概要」によると、月に1回以上、何らかのデバイスを介してソーシャルネットワークサイトを利用するインターネットユーザーは2022年で1億200万人となっており、私たちの生活に欠かせないツールとなっています。そのため、そこでのマーケティング活動はBtoB企業においても、非常に重要な手法と言えます。
企業はソーシャルメディアを通して、自社製品やサービス、企業自体の認知度を高め、ブランドイメージを向上させることを目的として、マーケティングを行います。例えば、X（旧：Twitter）やFacebook上で自社製品の特徴を紹介する活動を行ったり、会社のブログなどで独自ノウハウを公開するなどの活動は、ソーシャルメディアマーケティングと言えます。
また、似た言葉にSNSマーケティングという言葉がありますが、SNSマーケティングはソーシャルメディアマーケティングの一部であり、主に個人や組織間のネットワークを形成するSNSを活用したマーケティング手法を指します。ソーシャルメディアマーケティングは、SNSだけでなく、ブログやメッセンジャーアプリなどを含む、より広範囲なマーケティング手法です。
では次に、BtoB企業がソーシャルメディアマーケティングを始める際に、どのようなステップで進めていけば良いのか、簡単にご紹介します。
BtoB企業がソーシャルメディアマーケティングを始める際は、以下の4ステップの順に行うことをおすすめします。
ソーシャルメディアマーケティングの基本や始め方については、以下の記事で詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。
ソーシャルメディアマーケティングとは？BtoBでの成功事例を紹介
Twitterからサービス名が変更になったXは、文字ベースでのコミュニケーションを中心として利用されるSNSで、BtoB企業にとって有効なマーケティングツールとして活用可能です。今回はYahoo!マーケティングソリューションとサイボウズの事例を通じて、Xの活用方法と効果を解説します。
Yahoo!マーケティングソリューションは、Webマーケターが興味を持つマーケティング情報をXで定期的に投稿しています。そのため、フォロワーは最新のマーケティングトレンドや知識を、Yahoo!マーケティングソリューションのXアカウントから得ることができます。このような取り組みの結果、Yahoo!マーケティングソリューションは、「データマーケティングの最新情報は、Yahoo!マーケティングソリューション」という認知を拡大することに成功しています。
サイボウズの公式Xアカウントは、「チームワークあふれる社会を創る」という理念を基に「kintone」「サイボウズ Office」「Garoon」「メールワイズ」などの自社製品情報を積極的に発信しています。さらに、メソッド事業「チームワーク総研」を通じて、制度や風土改革のノウハウも提供しています。サイボウズのXでの戦略は、製品情報の発信だけでなく、企業の理念や価値観の共有にも重点を置いています。これにより、ブランドの認知度を高め、ファンや見込み顧客、そして採用候補者の獲得につなげています。
Xは、BtoB企業にとって有効なマーケティングツールとなり得ます。Yahoo!マーケティングソリューションやサイボウズは、Xで最新のマーケティング情報や自社製品情報を発信し、ブランドの認知度を高め、新規顧客や採用候補者の獲得に成功しています。ビジネスパーソン向けに情報を発信する場合は、営業時間直前や直後の投稿が効果的です。Twitterの活用にあたっては、ユーザー層の理解、投稿タイミング、そして情報の簡潔性が重要です。活用にあたっては、以下のポイントを押さえておくと良いでしょう。
まず、Xのユーザーは10代から20代が中心であることを理解しておくことが重要です。この年齢層は新しい情報を素早くキャッチし、それを広く共有する傾向があります。そのため、彼らに響くメッセージを発信することで、情報の拡散性を高めることができます。また、ビジネスパーソン向けに情報を発信する場合、営業時間直前や直後の朝・夕方に投稿すると、高い反応率が期待できます。なぜなら、ビジネスパーソンは通勤時間や仕事の合間に情報をチェックする傾向があるからです。さらに、Xには有料会員であるXプレミアムに登録していない限り、文字数上限が140文字と定められているため、情報を簡潔にまとめることが重要です。多くの投稿が流れていくタイムライン上では、簡潔で明確なメッセージでなければ他の投稿に埋もれてしまうでしょう。
Instagramは、写真や動画が中心のSNSのため、視覚的に魅力的なコンテンツを通じてブランドイメージを強化し、ユーザーとのつながりを深めるための有効なツールとして活用可能です。JT（日本たばこ産業株式会社）とTOTO株式会社の事例を通じて、BtoB企業がInstagramをどのように活用しているか解説します。
JTは、あえてたばこ関連の投稿を避け、オリジナルのハッシュタグ「#かけがえのないひととき」をテーマに、温かみのある投稿を行っています。これにより、JTのブランドイメージを一貫したものに保ちつつ、ユーザーとのつながりを深めています。また、JTは社会貢献活動の様子を投稿することで、企業の社会的な役割と責任をアピールしています。これらの投稿は、爽やかな世界観で統一されており、視覚的に魅力的なコンテンツを提供しています。
TOTO株式会社は、Instagramを活用して、水回りに関するお役立ち情報や、キッチンやトイレのカラーコーディネートの例などを投稿しています。このような投稿により、ユーザーはTOTOの製品を使用した生活の様子を具体的にイメージすることができます。また、TOTOは浴槽やトイレを丁寧に掃除するポイントを、自社製品の紹介とともに投稿しています。製品の特徴や使い方を直接ユーザーに伝えることができるため、製品への理解を深めるとともに、購入意欲を刺激するという狙いがあります。
Instagramは、特に10代から20代のユーザーが多く、女性の比率も高いという特徴があります。そのため、この年齢層や女性ユーザーに響くコンテンツ作りが求められます。また、Instagramは画像投稿がメインのプラットフォームであるため、デザイン性を重視したバナー作成が重要です。視覚的に魅力的なコンテンツを作成できれば、ユーザーの目を引き、投稿への反応率が上昇します。さらに、ストーリー機能も活用することで、リアルタイムな情報共有や、限定的な情報を提供することが可能になります。JTやTOTOは、オリジナルのハッシュタグや製品の使い方を紹介する投稿などを通じて、ブランドの一貫性を保ちつつ、ユーザーとのエンゲージメントを高めています。このような取り組みを行うことで、ユーザーとのコミュニケーションを深めることができ、エンゲージメントの向上につながるでしょう。
Facebookは、ブランドイメージの強化やユーザーとの関係構築に有効なマーケティングツールです。お名前.comとNTT DATAの事例を通じて、BtoB企業がFacebookをどのように活用しているかを解説します。
お名前.comは、Facebookでサービスとは関係のない情報やWebサイトの情報も多数投稿していますが、これらの情報はユーザーにとって役立つ新鮮な情報であるため、ユーザーからの興味を惹くことに成功しています。このように、お名前.comは「顧客のために役立てる」という視点でFacebookの運用を行っており、単に自社のサービスや製品を宣伝するだけでなく、ユーザーが日常生活やビジネスで利用できる有益な情報を提供することも目的としています。このような運用方針に基づいた投稿を行うことで、ユーザーとの信頼関係を築き、長期的な関係を構築しています。
NTT DATAは、Facebookを活用して、最新技術を扱うテクノロジー企業としてのブランディングを行っています。具体的には、VR（バーチャルリアリティ）、AI（人工知能）、ドローン、デザインスタジオなど、最新のテクノロジーに関する情報を積極的に発信しています。このような投稿を通じて、NTT DATAは自社の技術力と革新性をアピールし、業界内での存在感を示しています。Facebookの運用を行うことで、顧客だけでなくパートナーとも関係性を強め、さらには採用候補者への広報にも活用している点は、NTT DATAの事例の特徴だと言えるでしょう。
Facebookは、TwitterやInstagramと比べて、ユーザーの年齢層が高めであるという特徴を持っています。そのため、特定の年齢層をターゲットにしたマーケティングに有効なメディアです。さらに、Facebookはビジネス上のコミュニケーションにも使用されているため、BtoB企業との親和性が高いという特徴もあります。そのため、企業間の情報共有やコミュニケーションツールとして活用可能です。お名前.comは、新鮮でユーザーの興味を引く情報を提供することで、信頼関係を築き、長期的なユーザー関係を維持しています。一方、NTT DATAは、最新のテクノロジーに関する情報を積極的に発信し、自社の技術力と革新性を強調することで、業界内での存在感を高めています。また、Twitterとは異なり、Facebookは文字数制限や画像枚数の上限が比較的緩やかであるため、より詳細な情報を投稿することができます。製品やサービスの詳細な説明、イベントの報告など、情報量が多いコンテンツを共有できるため、Facebookは幅広い用途で活用できるソーシャルメディアだと言えるでしょう。
YouTubeは、動画を用いるという視覚的な特性と幅広いユーザー層という特徴があり、BtoB企業にとって有効なマーケティングツールとして活用可能です。freee株式会社と株式会社SmartHRの事例を通じて、YouTubeの活用方法とその効果について解説します。
freee株式会社のYouTubeチャンネルは、個人事業主や中小企業の経営者に向けて、バックオフィスの基礎知識や確定申告、人事、労務、会計に関する情報を毎週提供しています。さらに、個人事業主や中小企業の経営者に対するインタビューも行っており、スモールビジネスの経営に役立つ情報を発信しています。YouTubeを通じた情報発信により、freeeは個人事業主やスモールビジネスの経営者など、そのターゲットとなる幅広い顧客層に訴求し、チャンネルの登録者を増やしています。
株式会社SmartHRのYouTubeチャンネルは、SmartHRの各種機能の紹介や、実際の導入事例、さらにはユーザーコミュニティのイベントレポートなど、多岐にわたる情報を発信しています。SmartHRのユーザーだけでなく、人事・労務に関わる人々にとって有益な情報がYouTubeで公開されています。
YouTubeは動画がメインのSNSであり、その特性を活かしたマーケティングを行うことが重要です。特にBtoB企業にとっては、まだ参入がそこまで進んでいないため、先行者利益を得られる可能性があります。動画の時間は10分程度にまとめることが一般的です。視聴者の注意を保ち、YouTubeのアルゴリズムに適応するために、長尺の動画は避けられる傾向にあります。freeeはバックオフィスの基礎知識や経営者向けの情報を提供し、ターゲットとなる顧客層に訴求しています。一方、SmartHRは製品の機能紹介、導入事例、イベントレポートなどを通じて、ユーザーに有益な情報を提供しています。この他に、ショート動画の活用も検討すると良いでしょう。ショート動画は、情報を手短に伝えるだけでなく、視聴者の興味を引き、より長い動画や他のコンテンツへ誘導する「入口」として機能します。また、ショート動画はSNSでのシェアが容易であるため、新たな視聴者を引きつける可能性もあります。これらのポイントを踏まえ、YouTubeを活用することをおすすめします。
今回の記事では、BtoB企業がソーシャルメディアマーケティングを活用した成功事例と成果を出すためのポイントについて解説しました。ソーシャルメディアマーケティングは、ブログ、SNS、動画共有サイトなどを活用するため、X、Instagram、Facebook、YouTubeといった各ソーシャルメディアの活用事例を参考にして、それぞれの特性を理解し、適切な戦略を立てることが重要です。今回の記事で紹介した活用事例だけでなく、各ソーシャルメディアを活用するポイントの解説も参考にして、自社の認知やブランディングを強化し、ファンマーケティングに挑戦することで、より大きなマーケティング効果を得ることが可能になるでしょう。
